億り人となった勇者よ、もう確定申告は済ませたのか？
よくぞここまで来た。
いかにも。余が大魔王バーンだ。
今回は、仮想通貨に掛かる税金の恐ろしさについて余が自ら教えてやろう。
もし、余の相手をするのが恐れ多いというのであれば、この記事を読んでから出直すがよい。
知らないでは済まされない仮想通貨の課税タイミングと税金の話 – 思考は現実化する
つまらぬ詮索はよさぬか。何のために余がわざわざ出向いたと思っているのだ。
まさかいやとは言うまい…？
では、刮目せよ！
今はまだ億り人ではない…納税前だ…
〈解説〉
もし、仮想通貨で巨額の利益を得たとしても、納税前の場合はまだ油断できません。
というのも仮想通貨の利益は税制上最も不利な「雑所得」に分類されるため、最大55％もの税金を払わなければならない場合もあります。
仮に１億円を儲けたとしても、その利益の半分以上は税金として納める必要があるのです。
あやうく税金滞納で死ぬところだったわ…！
〈解説〉
仮想通貨の税金は利益確定のタイミングで課税されます。仮想通貨の主な利益確定のタイミングは次の３つ。
- 仮想通貨の「売却」
- 仮想通貨の「使用」
- 他の仮想通貨との「交換」
この中で特に注意しなければならないのは、他の仮想通貨との「交換」。
もし、仮想通貨を他の仮想通貨に「交換」したり、利益確定して得た資金で再び仮想通貨を購入して、その仮想通貨の価格が下落した場合「納税しなければならないのに、下落した仮想通貨を売ってもお金が足りない」なんてことに陥ってしまう可能性もあるのです。
知らなかったのか…?税金からは逃げられない…!!!
〈解説〉
もし、税金を払うだけの資金を確保しないままに仮想通貨の資産価値が下がってしまって納税できなくなってしまったら大変なことになってしまいます。なぜなら、
税金滞納は破産の理由と認められない
からです。税金はたとえ自己破産しても免責されることがなく支払い義務が残ってしまうのです。
もし仮想通貨で１億円の利益を得た場合、5,000万円を超える税金の支払いが課せられます。その際、納税資金を手元に残さないまま散在してしまったり他の仮想通貨を購入して暴落してしまったりしても、税金の支払い義務からは逃れる術はありません。
まとめ
今一度言う。
余は寛大な男だ。
失敗も…三度までは許そう…。
しかし税金滞納は、１度の過ちも許されぬのだ。
そのことを決して忘れてはならん…。
確定申告は３月15日までだ。
見とどけてやろうではないか…仮想通貨に狂騒する勇者どもの戦いを…！！
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